ポートフォリオの事例
想定年利の確認日計算条件
計算結果
資産配分と運用額の推移
色は資産の比率を示します。円の面積は同じ試算内の運用額に比例します。
各時点の金額・比率を見る
積立期の年ごとの残高
- リバランスなし
- リバランスあり
- 配分を調整した年
- 終了時の残高(なし)
- 終了時の残高(あり)
- 残高の差(あり − なし)
リバランス実施年の売買明細
| 資産 | 調整前 | 調整後 | 売買額(試算) |
|---|
この条件で配分を調整した年はありません。
積立の年ごとの明細
想定年利の出典と計算前提
- 日本国債 1.85%(税引前)
財務省の個人向け国債「変動10年」第200回の初回適用利率です。実際の利率は半年ごとに見直されます。 財務省の発表 - オルカン・S&P 500 各5.0%、日経平均 6.5%、外国債 3.0%
J.P. Morganの2027年版長期資本市場予測から、全世界株式、米国大型株、日本株式全体、米国10年国債の米ドルベースの年率を参照しました。ドル円157.40円から117.02円への変化を12.5年で年率化し、各利回りを円に換算して小数第1位に丸めました。日経平均には日本株式全体を代用し、外国債は為替ヘッジなしの米国10年国債を例にしています。 J.P. Morganの資料(表2・6および米ドル建て推計表) - 現金 0%
利息の付かない現金保有を想定しています。
想定年利は各資産の積立期、運用のみの期間、取り崩し期に適用します。積立と取り崩しは月末に行います。税金・手数料・物価変動を除いて試算します。
長期見通しの対象は10~15年程度です。この試算では、試算期間を通じて同じ入力利回りを使用します。
取り崩しの設定と結果
積立終了から取り崩し開始までは、各資産を同じ想定年利で運用します。取り崩し開始後も運用を続け、月末に残高のある資産から同額ずつ取り崩します。不足する分は、残高のある資産で均等に補います。
取り崩しの年ごとの明細
年間取り崩し額と運用損益
運用損益は、期末残高から期首残高を引き、実際に取り崩した額を足して求めます。運用損は0円の線より下に表示します。
- 取り崩し額
- 運用益
- 運用損